土砂災害などで福岡、大分両県に甚大な被害をもたらした九州北部豪雨の発生とその被害拡大のメカニズムについて、気象庁気象研究所で集中豪雨を研究する津口裕茂研究官の話し(7月15日付の公明新聞掲載)を別掲させて頂きます。
『線状降水帯』繰り返し雨もたらす、全国どこでも起こり得る現象
ー今回の豪雨が発生した要因をどう見るか。
津口裕茂研究官 九州北部で発生した局地的な豪雨は、いくつもの積乱雲がほぼ同じ地点で連続して発生し、繰り返し強い雨を降らせ続ける「線状降水帯」によるものと考えられる。地面に近い高度1キロ以下の大気下層で、積乱雲の源となる暖かく湿った空気が山口県付近に停滞する梅雨前線に向かって東シナ海からの南西風で流れ込み、北西からの比較的冷たい空気と合流したことで上昇気流が生じ、脊振山地の辺りで活発に積乱雲が発生、発達していた。
 さらに、九州地方は、梅雨前線の近くで大気中に多くの水蒸気が含まれていた。上空の気温が平年値よりも約3度も低くなっていた点も、より積乱雲が発達しやすい状況をつくり出す要因となった。こうした状況は、条件が整えば、日本全国どこでも起こり得る気象現象として注意していかなくてはならない。
ー2012年の九州北部豪雨や、14年に広島市で犠牲者77人(災害関連死を含む)の土砂災害をもたらした豪雨、15年の関東・東北豪雨は記憶にも新しい。
津口裕茂研究官 いずれも線状降水帯が確認された豪雨災害だ。想定をはるかに超える降水量で、低い土地や家屋に浸水したのをはじめ、河川の氾濫・決壊や土砂崩れなどにより甚大な被害が発生した。
 線状降水帯は、長さ100キロ程度、幅数十キロにわたって形成される。非常に狭い範囲に3時間で200ミリ以上の降水量が集中することもあり、その地域が許容できる限界値を超え、周辺一帯にも被害を及ぼす災害へとなっていく。気象庁では、スーパーコンピューターによる大気の流れをシミュレーションした「数値予報モデル」に基づき、豪雨発生などの予測を立て、豪雨が発生する可能性のある地域に大雨警報などの情報発信に努めている。
ー現在、九州北部の被災地をはじめ、全国的にも猛烈な雨が降る不安定な気候が続いているが。
津口裕茂研究官 日本全体としても、平年よりも上空の気温が低い地点が見受けらる。太平洋からの暖かく湿った空気が流れ込むことで、今後も9月ごろにかけて、各地で集中豪雨が頻発する可能性が大いにある。台風の接近もなり、いつ起きてもおかしくない豪雨への備えを喚起していきたい。